一方、企業で行われる教育は、企業の目的を達成するために必要な業務知識や対人などのスキルを獲得するためのものだ。
前者は実践に備えるもの、後者は実践で発揮するものと言い換えられるかもしれない。
しかし少し穿った見方をすると、学校も事業者としてほ採算性が求められている訳で、企業の社員に該当するのは、学校職員であり、教員である。
つまり、企業で行われる教育を学校に置き換えると、学校職員、教員への教育がそれに該当するのでしょう。
で、ね。学生への教育に当たるものが企業には無い。
このことを整理しておかないと、学校と企業、それぞれの教育が異なっていることを見失うよね。
さて、学校がどういう状態で生徒を社会に送り出すのかはとても重要な問題だ。
明治以降の日本で教育が国の発展に果たした役割を鑑みるに「教育」には長期的な展望と公正な信念が不可欠だよね。
だから「教育者」の言動にはより高い基準が求められる。
金額の異なる契約書を3通作成するような功利的な態度では話にならない。
少子化や人工知能の進化の中で教育の重要性が増す中で学校の教育に関わる人々の果たす役割は大きいのだ。
卒業と入学の季節